10倍株になるかもしれない銘柄を探す【i-plug編】

i-plug（4177）は10倍株銘柄に成長する可能性があるのか？

株価が大きく上昇していくには「割安 x 成長 x モメンタム」が必要になります

そこでこの記事では、i-plugは継続的に成長していくのかを分析していきます

市場は東証マザーズ

もくじ show

事業内容

新卒ダイレクトリクルーティングサービス「OfferBox（オファーボックス）」の提供
適性検査サービス「eF-1G（エフワンジー）」の提供

ビジネスモデル

HRプラットフォーム事業

新卒ダイレクトリクルーティングサービス

OfferBox

「OfferBox」では将来を担う若い人材の可能性を広げる「つながり」を提供し、個人の成長と企業の発展を実現するために運営

従来の人材ビジネスでは提供し得なかった企業側からのオファーで企業と学生との接点を創出し、両者をマッチングすることができる仕組みを実現

適性検査サービス

eF-1G

「eF-1G」は戦力となる人材を選び、育て、活かすという人事活動を一貫して支援する適性検査

有価証券報告書

概況

連結

年度	売上高（百万円）	前年比（％）	1株当たり当期純利益
2019	1,348	–	21.17
2020	1,598	18.5	-11.64
2021	2,151	34.6	66.63

提出会社

年度	売上高（百万円）	前年比（％）	1株当たり当期純利益
2017	306	97.42	-44.34
2018	691	125.82	15.95
2019	1,053	52.34	24.96
2020	1,315	24.88	-17.37
2021	1,898	44.3	52.4

※2017年9月28日付で普通株式１株につき100株の割合で株式分割を行い、2020年12月31日付で普通株式１株につき10株の割合で株式分割を反映。

銘柄選定

時価総額

時価総額 = 株価 x 発行済み株式総数

2021年3月期の決算短信が出たのが5月14日なのでその時の終値「3,765円」

また発行済株式総数は「3,810,200」

そうすると

「3,765 x 3,810,200 = 14,345,403,000」

時価総額は「約143億」

売上高成長率（年平均成長率）

売上高成長率 = （当期売上高-前期売上高）/ 前期売上高 x 100

減益は許容するが減収は許容しない

CAGR（年平均成長率）10％以上、もしくは20％以上でスクリーニング

（2021年の売上高）/（2019年の売上高）で出された数値に√を2度

「2,151 / 1,348 = 1.59」

「1.59」に√を2度あてて出た数値に「-1」をして％を出すと

年平均成長率は「12.3％」

株価売上高倍率（PSR）

PSR（株価売上高倍率） = 時価総額 / 売上高

時価総額「143億」に対して売上高「21.5億」

つまり

株価売上高倍率は「6.65倍」

PEGレシオ

PEGレシオ = PER / EPS成長率

PER = 株価 x 1株当たり当期純利益

ということで、「3,765 / 66.63 = 56.5」

EPS成長率の計算式は以下の通り

この計算式に当てはめるとEPS成長率は「0.774」つまり「77.4％」

。。。

つまり

PEFレシオは「0.73」

まとめ

現在のi-plugのステータスは以下の通り

項目	値
時価総額	143億
年平均成長率	12.3％
株価売上高倍率	6.65倍
PEGレシオ	0.73

そして以下がスクリーニングの例

項目	例1	例2	例3
時価総額	100億円以下	300億円以下	500億円以下
年平均成長率	30％以上	20％以上	10％以上
株価売上高倍率	1倍以下	2倍以下	3倍以下
PEGレシオ	1倍以下	1.5倍以下	2倍以下

2022年3月期の連結業績予想

2022年3月期の「連結」業績予想

年度	売上高（百万円）	前年比（％）	1株当たり当期純利益
通期	2,935	36.4	54.85

「営業利益」「経常利益」「当期純利益」は以下の通り

年度	営業利益（百万円）	前年比（％）	経常利益（百万円）	前年比（％）	当期純利益（百万円）	前年比（％）
通期	300	-4.4	306	4.9	209	-10.1

今後の見通し

当社グループが事業を展開する新卒採用市場におきましては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響はあるものの2022年卒業予定者の大卒求人倍率は1.50倍と前年の0.03ポイントの減少に留まっており、顧客企業の採用活動の抑制や採用予算の縮小は限定的であります（出典：リクルートワークス研究所）。

依然としてターゲット層の学生の募集に課題を感じている企業は多く、高い需要が見込まれます。

また、４月25日に３度目の緊急事態宣言が発出されましたが、既に企業の採用活動のオンライン対応が完了していることから前期のような４月から５月にかけての採用活動の停滞は生じないと考えております。

学内セミナーや合同説明会といったオフラインの施策の開催やオンラインでのグループ選考の開催が難しいなかで、従来型の大量に集めて絞り込むという対面重視の選考から募集時点で絞り込み１対１のコミュニケーションを重視したオンライン選考への移行はさらに進むと予想しております。

このような環境のなか、当社グループの主力サービスである新卒ダイレクト・リクルーティングサービス「OfferBox」においては、５年後２万人の採用決定を目指して積極的な先行投資を行い、競争優位性を高めてまいります。

まず、学生の利用については、これまで同様に全方位での学生登録且つアクティブな学生数の増加に取り組むことで多様な企業の採用課題に対応できるようにしてまいります。

次に、企業の利用については、前期より早期定額型利用企業に対して実施しているカスタマーサクセスの取り組みが一定の効果を得ていることから、そこで得たナレッジを成功報酬型利用企業にも展開することで採用成功率を高め、成功報酬型から早期定額型への転換率を向上させ、より強固な顧客基盤の形成を図ります。

加えて、データ分析に基づく顧客企業のターゲティング強化やリード獲得から受注までのマーケティング・営業活動の生産性向上に取り組むとともに、パートナーとのリレーション強化による新規顧客開拓力の向上にも取り組みます。

マッチング効率の改善においては、サービス開発部の増員を図り、オファー承認率を中心に機能開発、機能改善に取り組んでまいります。

なお、近年の早期オファー枠の価値の高まりを受け、2023年卒業予定者を対象とする早期定額型から販売プランの内訳価格を変更しております。

また、連結子会社の株式会社イー・ファルコンが提供する適性検査eF-1Gにつきましては、システム改修が完了しており、新システムへの移行を行ってまいります。

これにより、顧客の利便性の向上とサービスオペレーションの効率化を実現するとともに、営業人員を拡充する等拡販に向けた体制構築に取り組んでまいります。

これらを踏まえた翌連結会計年度（2022年３月期）の連結業績見通しにつきましては、売上高2,935,000千円（前年同期比36.4％増）、営業利益300,000千円（同4.4％減）、経常利益306,000千円（同4.9％増）、親会社株主に帰属する当期純利益209,000千円（同10.1％減）を予想しております。

なお、上記の業績予想は本資料の発表日現在において入手可能な情報に基づき作成したものであり、実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります。

株式会社i-plug「2021年3月期決算短信　日本基準　連結」より