10倍株になるかもしれない銘柄を探す【アララ編】

stock investment analytics28 テンバガー探し

アララ(4015)は10倍株銘柄に成長する可能性があるのか?

株価が大きく上昇していくには「割安 x 成長 x モメンタム」が必要になります

そこでこの記事では、アララは継続的に成長していくのかを分析していきます

市場は東証マザーズ

事業内容

  • キャッシュレスサービス事業
  • メッセージングサービス事業
  • データセキュリティサービス事業
  • その他の事業(ARサービス)

ビジネスモデル

キャッシュレスサービス事業

メッセージングサービス事業

データセキュリティサービス事業

その他の事業(ARサービス)

有価証券報告書

概況

提出会社

年度 売上高(百万円) 前年比(%) 1株当たり当期純利益
2016 962 -0.85
2017 1,143 18.8 -14.34
2018 1,027 -10.15 -19.94
2019 1,042 1.46 20.19
2020 1,201 15.26 25.32

※当社株式は2020年11月19日付で、東京証券取引所マザーズに上場いたしました

銘柄選定

時価総額

時価総額 = 株価 x 発行済み株式総数

2020年8月期の有価証券報告書が提出されたのが2020年11月30日なのでその時の終値「2,795円」

またその時の発行済株式総数は「5,685,300」

そうすると

「2,795 x 5,685,300 = 15,890,413,500」

時価総額は「約158億

売上高成長率(年平均成長率)

売上高成長率 = (当期売上高-前期売上高)/ 前期売上高 x 100

減益は許容するが減収は許容しない

CAGR(年平均成長率)10%以上、もしくは20%以上でスクリーニング

(2020年の売上高)/(2016年の売上高)で出された数値に√を2度

「1,201 / 962 = 1.25」

「1.25」に√を2度あてて出た数値に「-1」をして%を出すと

年平均成長率は「5.74%

株価売上高倍率(PSR)

PSR(株価売上高倍率) = 時価総額 / 売上高

時価総額「158億」に対して売上高「12億」

つまり

株価売上高倍率は「13.2倍

PEGレシオ

PEGレシオ = PER / EPS成長率
PER = 株価 / 1株当たり当期純利益

ということでPERは「2,795 / 25.32 = 110.4」

EPS成長率の計算式は以下の通り

EPS成長率

この計算式に当てはめると初年度のEPSがマイナスなので計算できません

。。。

つまり

PEGレシオは「計測不可能

銘柄選定まとめ

現在のアララのステータスは以下の通り

項目
時価総額 158億
年平均成長率 5.74%
株価売上高倍率 13.2倍
PEGレシオ

そして以下がスクリーニングの例

項目 例1 例2 例3
時価総額 100億円以下 300億円以下 500億円以下
年平均成長率 30%以上 20%以上 10%以上
株価売上高倍率 1倍以下 2倍以下 3倍以下
PEGレシオ 1倍以下 1.5倍以下 2倍以下

2021年8月期 第2四半期決算短信

2021年8月期の業績予想

年度 売上高(百万円) 前年比(%) 1株当たり当期純利益
通期 1,472 22.6 36.20

「営業利益」「経常利益」「当期純利益」は以下の通り

年度 営業利益(百万円) 前年比(%) 経常利益(百万円) 前年比(%) 当期純利益(百万円) 前年比(%)
通期 263 92.2 246 73.8 222 54.3

今後の見通し

「2021年8月期の業績予想につきましては、2020年11月19日公表の「東京証券取引所マザーズへの上場に伴う当社決算情報等のお知らせ」に記載のとおりであり、当該業績予想の修正はありません」ということなので、リンク先へ飛んだら

「詳細につきましては、日本取引所グループのウェブサイト「新規上場会社情報」をご参照ください。」

とのことだったので、JPXのサイトへいった結果そのページがアップデートされていてどの資料かわからなかったので新規上場に関する有価証券報告書に書いてあるそれっぽいものを抜粋

当社が対処すべき主要な課題は、以下の項目と認識しております。


成長サービスにおける新たなビジネスモデルによる業績拡大「キャッシュレスサービス事業」は、今後も市場規模が拡大すると予測されており、大手企業の参入等による競争激化が見込まれます。

そのような環境においても当社が継続的に業績を拡大するために、ハウス電子マネーの強みを活かしたビジネスの多様化を検討しております。

例えば、電子ギフトで、電子マネーの入金額・利用額が増え、新たな手数料を得たり、エンドユーザーがハウス電子マネーを利用して特定メーカーの商品を購入すると、当該メーカーから電子マネーが付与され、当社は当該メーカーから手数料を得ることができるチャージバックシステムの開発を業務提携先である東芝テック株式会社と推進する等、新しいビジネスモデルの展開も積極的に検討し、業績の拡大を図ってまいります。


優秀な人材の確保当社の収益の源泉は、サービスの企画・設計を行う企画力であり、その企画を最新のテクノロジーで具現化する開発力及び保守運用力です。

サービスの企画・設計を全て正社員で行っており、その開発を担当する人員の正社員の割合は90%以上であります。

これらサービスの企画、開発、保守、運用を担当する正社員の全正社員に占める割合は約47.6%(2020年8月末現在)であります。

これを維持・発展させるためには、当社のミッションに共感し、高い意欲を持った優秀な人材を数多く確保することが不可欠であります。

高度な企画力、開発力及び運用力を持つ優秀な人材を積極的に採用し、人材の定着率を高めるために、従業員にとって働きやすい環境づくりに取り組んでおります。

具体的には、自席だけでなく、開放感のあるオープンスペースでの執務環境の提供や従業員の自主性を尊重したコアタイムの無いフルフレックスタイムや裁量労働制を採用することで、柔軟な働き方を支援しております。


営業力の強化及び拡大自社の営業力だけではなく、代理店やサービス連携パートナー企業等を活用した営業力の更なる強化が必要と考えております。

加えて、当社が提供するウェブを活用したサービス提供も予定しており、顧客のサービス利用開始までの期間を短縮し、効率の良い販売及びサービス提供による売上の拡大にも努めてまいります。


システムの安定性の確保当社は、インターネットを利用して顧客にサービスを提供しているため、システムの安定稼働が必要不可欠です。

このため、顧客の増加に合わせたサーバの処理能力を増強する施策を継続的に実施し、システムの安定性の確保に努めてまいります。

また、パブリッククラウドサーバの利用を積極的に推進することで、データ量の増加にもフレキシブルな対応が可能となり、ディザスタリカバリー(注)による安全性も担保しやすくなります。

(注)ディザスタリカバリーとは、地震や津波等の天災や、テロ、不正侵入等によりシステムが壊滅的な状況になった際に効率的、かつダウンタイムを最小限にして復旧・修復すること、また、その災害に備えたシステムや体制を指します。


個人情報管理体制の強化GDPR(General Data Protection Regulation:EU一般データ保護規則)等による世界的な個人情報管理の規制強化を背景に、個人情報を保有する法人の情報管理の実効性強化が求められております。

当社では、一般財団法人日本情報経済社会推進協会のプライバシーマークを2008年8月に取得する等、個人情報保護に努めておりますが、更に今後は、「キャッシュレスサービス事業」の拡大に合わせて、PCI DSSに準拠したシステム開発を行い、セキュリティ基準の認定取得を計画しております。


内部管理体制の強化当社は、今後もさらなる業容拡大を図るため、成長段階に沿った内部管理体制の強化が必要と認識しております。

内部統制に基づき業務プロセスの整備を行い、業務を有効的かつ効率的に行ってまいります。

また、内部管理体制を充実させるために、研修や社内勉強会等を開催し、内部統制及びコンプライアンスの強化に努めております。


従業員教育等の支援強化個々の従業員がミッションやビジョンを理解し、委譲された権限を適切に執行し、あらゆる製造原価、販売管理費の投資対効果を最大化させることができるよう、継続した従業員教育を行っております。

一人ひとりが、新しい事業を生み出し、さらには起業できるような人材を社会に輩出できるようにすることが、当社の収益拡大につながると考えております。

その他にも、外部の優秀な人材及び企業との交流を促進するために、当社のオフィススペースを活用した、従業員による自主的なイベントの開催等を支援しております。

その成果の一例としては、社外との交流イベント等を通じ、社員のブロックチェーン技術の知識が向上したことで個人間コイン流通サービスの開発につながり、実証実験の実施にまでこぎつけた事例等があげられます。

「PER vs PBR」2次元グラフ

stock investment analysis arara chart01

2021年6月21日の「終値」を参考にしています

銘柄 株価 1株当たり純利益 1株当たり純資産 PER PBR
アララ 1,419 20.19 48.66 70.28 29.16
日本電信電話 2,824 231.21 2,492.6 12.21 1.13
KDDI 3,400 275.69 1,906.35 12.33 1.78
大塚商会 5,770 229.42 1,367.76 25.15 4.22

チャート推移

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安値「1,419円」

高値「2,352円」

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