10倍株になるかもしれない銘柄を探す【コプロHD編】

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コプロHD(7059)は10倍株銘柄に成長する可能性があるのか?

株価が大きく上昇していくには「割安 x 成長 x モメンタム」が必要になります

そこでこの記事では、コプロHDは継続的に成長していくのかを分析していきます

市場は東証1部

事業内容

  • 建設技術者派遣事業

ビジネスモデル

建設技術者派遣事業

サービス

有価証券報告書

概況

年度 売上高(百万円) 前年比(%) 1株当たり当期純利益
2017 7,701 66.02
2018 8,962 16.37 74.17
2019 10,819 20.72 113.76
2020 13,122 21.29 115.08
2021 14,836 13.06 106.74

※当社は、2017年2月23日付で普通株式1株につき10,000株の割合で、また、2021年4月1日付で普通株式1株につき2株の割合でそれぞれ株式分割を行っております。1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第11期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、当該株式分割後の発行済株式総数により算定しております。

銘柄選定

時価総額

時価総額 = 株価 x 発行済み株式総数

2021年3月期の決算短信が提出されたのが2021年5月14日なのでその時の終値「1,348円」

またその時の発行済株式総数は「10,000,000」

そうすると

「1,348 x 10,000,000 = 13,480,000,000」

時価総額は「約134億

売上高成長率(年平均成長率)

売上高成長率 = (当期売上高-前期売上高)/ 前期売上高 x 100

減益は許容するが減収は許容しない

CAGR(年平均成長率)10%以上、もしくは20%以上でスクリーニング

(2021年の売上高)/(2017年の売上高)で出された数値に√を2度

「14,836 / 7,701 = 1.93」

「1.93」に√を2度あてて出た数値に「-1」をして%を出すと

年平均成長率は「17.9%

株価売上高倍率(PSR)

PSR(株価売上高倍率) = 時価総額 / 売上高

時価総額「134億」に対して売上高「148億」

つまり

株価売上高倍率は「0.91倍

PEGレシオ

PEGレシオ = PER / EPS成長率
PER = 株価 / 1株当たり当期純利益

ということでPERは「1,348 / 106.74 = 12.63」

EPS成長率の計算式は以下の通り

EPS成長率

この計算式に当てはめるとEPS成長率は「0.128」つまり「12.8%」

。。。

つまり

PEGレシオは「0.99

銘柄選定まとめ

現在のコプロHDのステータスは以下の通り

項目
時価総額 134億
年平均成長率 17.9%
株価売上高倍率 0.91倍
PEGレシオ 0.99

そして以下がスクリーニングの例

項目 例1 例2 例3
時価総額 100億円以下 300億円以下 500億円以下
年平均成長率 30%以上 20%以上 10%以上
株価売上高倍率 1倍以下 2倍以下 3倍以下
PEGレシオ 1倍以下 1.5倍以下 2倍以下

2021年3月期の連結業績予想

年度 売上高(百万円) 前年比(%) 1株当たり当期純利益
第2四半期(累計) 7,596 4.5 33.1
通期 16,943 14.2 112.69

「営業利益」「経常利益」「当期純利益」は以下の通り

年度 営業利益(百万円) 前年比(%) 経常利益(百万円) 前年比(%) 当期純利益(百万円) 前年比(%)
第2四半期(累計) 487 -8.4 488 -8.5 316 -21.8
通期 1,430 15.8 1,410 16 940 30

今後の見通し

今後の見通しにつきましては、大阪万博関連、リニア中央新幹線関連、都市再開発プロジェクト関連工事や、既存インフラの老朽化に伴う再整備、また、各社がSDGsの取り組みを積極化することによる環境関連投資の拡大など、引き続き堅調な建設需要が見込まれております。

技術者の高齢化及び若手不足による深刻な人材不足は、構造的な問題でもあり、当面の間継続することが予想されます。

一方で、建設業界への人材派遣市場においても新型コロナウイルス感染症による影響は継続しており、一部の取引先においては感染症対策のため現場の稼働が鈍化する動きがみられます。

これに伴い、派遣技術者の増員が見送られるケースも想定されます。

なお、当社グループは取引先に対して派遣技術者ごとに月額契約に基づき請求を行っており、取引先からの現場一時閉鎖要請に対しても適切な請求を行うこととしております。

また、工事現場ごとに派遣技術者のスキルを要する面もあり、現場再開後も派遣契約を継続するよう取引先との交渉を行い、売上減少リスクを低減するよう努めております。

このような状況を踏まえ、当社グループは、チャージアップ(派遣技術社員一人当たりの契約単価アップ)を図るとともに、部署再編により営業活動・採用活動・技術者教育・配属後のアフターフォローをいっそう強化することで、派遣技術社員数の増加を目指してまいります。

また、プラント向け技術者派遣については、東京・名古屋・大阪・北九州に設置しているプラントに特化した支店を基軸に、積極的な事業展開を図ります。

また、2020年4月にはシンガポールに現地法人を設立し、その子会社として、2021年4月に初の海外事業拠点であるCOPRO VIETNAM CO., LTD.をベトナムに設立しており、今後は東南アジアにおける人材育成及び人材派遣事業・人材紹介事業の実現を目指してまいります。

さらに、当社初めての企業買収となった株式会社アトモスの株式取得を2021年4月30日に完了しており、従来の当社事業にはない機械設計技術者派遣という新分野を取り込み、当社グループの営業力や採用力等の経営資源を活用し、相乗効果を生み出せるものとみております。

次期の連結業績予想につきましては、売上高16,343百万円(前年同期比10.2%増)、営業利益1,614百万円(同12.3%増)、経常利益1,614百万円(同12.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益1,048百万円(同3.8%増)と予想しております。

なお、2021年4月30日付で株式取得しました株式会社アトモスを含めた業績予想につきましては、2022年3月期第1四半期から連結子会社となり、現在、内容を精査し、より適切な業績予想ができるように準備を進めており、確定次第、公表させて頂きます。

新型コロナウイルス感染症に関して、当社グループでは、出勤前の検温、全社員へのマスクの配布、手洗い・うがい・手指消毒の徹底、リモートワークや時差通勤など感染抑制につながる施策は積極的に取り組み、新型コロナウイルスの感染拡大防止に努めております。

今後、ワクチン接種の普及に伴い、抑制されるものと期待されるものの、変異株の流行など影響が甚大になる場合、当社グループの事業展開に遅れが生じ、業績に影響を及ぼす可能性があります。

本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、新型コロナウイルス感染症の影響が2022年3月期中は継続するものと仮定し、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいておりますが、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。

株式会社コプロ・ホールディングス「2021年3期決算短信〔日本基準〕(連結)」より

「PER vs PBR」2次元グラフ

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2021年8月12日の「終値」を参考にしています

銘柄 株価 1株当たり純利益 1株当たり純資産 PER PBR
コプロHD 1,206 106.74 656.54 11.3 1.84
ウイルテック 1,323 125.56 1,096.79 10.54 1.21
ユナイトアンドグロウ 1,515 43.79 326.13 34.6 4.65
フォーラムエンジニアリング 888 50.81 467.87 17.48 1.9

チャート推移

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安値「1,161円」

高値「2,103円」