10倍株になるかもしれない銘柄を探す【コプロHD編】

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コプロHD(7059)は10倍株銘柄に成長する可能性があるのか?

株価が大きく上昇していくには「割安 x 成長 x モメンタム」が必要になります

そこでこの記事では、コプロHDは継続的に成長していくのかを分析していきます

市場は東証1部

目次

有価証券報告書

連結

年度売上高(百万円)前年比(%)1株当たり当期純利益
20188,96216.3774.17
201910,81920.72113.76
202013,12221.29115.08
202114,83613.06106.74
202215,5895.1102.12

銘柄選定

時価総額

時価総額 = 株価 x 発行済み株式総数

2023年2月22日の終値「1,187円」を使用

またその時の発行済株式総数は「10,000,000」

そうすると

「1,187 x 10,000,000 = 11,870,000,000」

時価総額は「約118億

売上高成長率(年平均成長率)

売上高成長率 = (当期売上高-前期売上高)/ 前期売上高 x 100

減益は許容するが減収は許容しない

CAGR(年平均成長率)10%以上、もしくは20%以上でスクリーニング

(2022年の売上高)/(2018年の売上高)で出された数値に√を2度

「15,589 / 8,962 = 1.74」

「1.74」に√を2度あてて出た数値に「-1」をして%を出すと

年平均成長率は「14.8%

株価売上高倍率(PSR)

PSR(株価売上高倍率) = 時価総額 / 売上高

時価総額「118億」に対して売上高「155億」

つまり

株価売上高倍率は「0.76倍

PEGレシオ

PEGレシオ = PER / EPS成長率

PER = 株価 / 1株当たり当期純利益

ということでPERは「1,187 / 102.12 = 11.62」

EPS成長率の計算式は以下の通り

EPS成長率

この計算式に当てはめるとEPS成長率は「0.083」つまり「8.3%」

。。。

つまり

PEGレシオは「1.40

銘柄選定まとめ

項目
時価総額118億
年平均成長率14.8%
株価売上高倍率0.76倍
PEGレシオ1.40

そして以下がスクリーニングの例

項目例1例2例3
時価総額100億円以下300億円以下500億円以下
年平均成長率30%以上20%以上10%以上
株価売上高倍率1倍以下2倍以下3倍以下
PEGレシオ1倍以下1.5倍以下2倍以下

2023年3月期の連結業績予想

年度売上高(百万円)前年比(%)1株当たり当期純利益
第2四半期(累計)8,14410.017.02
通期17,85414.565.05

「営業利益」「経常利益」「当期純利益」は以下の通り

年度営業利益(百万円)前年比(%)経常利益(百万円)前年比(%)当期純利益(百万円)前年比(%)
第2四半期(累計)289-54.3290-54.0158-51.9
通期1,024-36.81,024-36.8604-37.3

今後の見通し

今後の見通しにつきましては、当社グループの主要顧客先である建設業界においては、2025年開催予定の大阪万博、2027年開業予定のリニア中央新幹線(品川・名古屋間)関連、都市開発プロジェクト関連工事や、既存インフラ老朽化に伴う再整備など、引き続き堅調な建設需要が見込まれております。

また、少子高齢化に伴う近年の労働人口の減少に加え、建設業界の安全に対する取り組み強化や労働環境改善の為の各種法規制の強化により、今までは1名の人材で完結していた業務が細分化されるなど、人材不足が一層深刻となり、企業における派遣人材の活用は今後も加速していくと予測しております。

このような状況を踏まえ、当社グループは、2023年3月期から2027年3月期を最終年度とした中期経営計画「コプロ・グループ Build the Future 2027」(注)を策定し、本年4月よりスタートしました。

本中期経営計画の策定にあたり、当社グループのパーパス(存在意義)を「最高の「働き方」と最高の「働き手」を。」と定めました。

本中期経営計画期間においては、エンジニア一人ひとりのキャリアアップと、それを応援する幅広いサービスや仕組みを具備した「エンジニア応援プラットフォーム」の構築を軸に、DXによる業務革新、機械設計・SES事業の拡大、組織能力の強化、組織の活性化を図る各種施策や制度設計を計画的に進めることで、持続的な成長、中長期的な企業価値の向上に努めてまいります。

次期の連結業績予想につきましては、堅調な建設需要と同領域における技術者派遣需要の拡大を背景とした採用費の積極的な先行投入、及び入口となる面接数の拡大を始めとした採用活動量の底上げにより、技術社員数の増加を見込んでおります。

これにより、売上高17,854百万円(前年同期比14.5%増)、営業利益1,024百万円(同36.8%減)、経常利益1,024百万円(同36.8%減)、親会社株主に帰属する当期純利益604百万円(同37.3%減)となる見通しです。

本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。また、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。

株式会社コプロ・ホールディングス「2022年3期決算短信〔日本基準〕(連結)」より

コプロの将来性

キャッシュフロー

資産

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