10倍株になるかもしれない銘柄を探す【東京通信編】

東京通信（7359）は10倍株銘柄に成長する可能性があるのか？

株価が大きく上昇していくには「割安 x 成長 x モメンタム」が必要になります

そこでこの記事では、東京通信は継続的に成長していくのかを分析していきます

有価証券報告書

連結

年度	売上高（百万円）	前年比（％）	1株当たり当期純利益
2018	1,236	–	21.06
2019	1,640	32.69	33.72
2020	2,449	49.33	44.61

銘柄選定

時価総額

時価総額 = 株価 x 発行済み株式総数

2020年12月期の決算短信が提出されたのが2021年2月12日ですが、時間が経ってるので2021年12月13日の終値「1,090円」を使用

またその時の発行済株式総数は「4,937,500」

そうすると

「1,090 x 4,937,500 = 5,381,875,000」

売上高成長率（年平均成長率）

売上高成長率 = （当期売上高-前期売上高）/ 前期売上高 x 100

減益は許容するが減収は許容しない

CAGR（年平均成長率）10％以上、もしくは20％以上でスクリーニング

（2020年の売上高）/（2018年の売上高）で出された数値に√を2度

「2,449 / 1,236 = 1.98」

「1.98」に√を2度あてて出た数値に「-1」をして％を出すと

株価売上高倍率（PSR）

PSR（株価売上高倍率） = 時価総額 / 売上高

時価総額「53.8億」に対して売上高「24.5億」

つまり

PEGレシオ

PEGレシオ = PER / EPS成長率

PER = 株価 / 1株当たり当期純利益

ということでPERは「1,090 / 44.61 = 24.43」

EPS成長率の計算式は以下の通り

この計算式に当てはめるとEPS成長率は「0.455」つまり「45.5％」

。。。

つまり

銘柄選定まとめ

現在の東京通信のステータスは以下の通り

項目	値
時価総額	53.8億
年平均成長率	18.6％
株価売上高倍率	2.20倍
PEGレシオ	0.54

そして以下がスクリーニングの例

項目	例1	例2	例3
時価総額	100億円以下	300億円以下	500億円以下
年平均成長率	30％以上	20％以上	10％以上
株価売上高倍率	1倍以下	2倍以下	3倍以下
PEGレシオ	1倍以下	1.5倍以下	2倍以下

2021年12月期の連結業績予想

年度	売上高（百万円）	前年比（％）	1株当たり当期純利益
通期	2,763	12.8	46.02

「営業利益」「経常利益」「当期純利益」は以下の通り

年度	営業利益（百万円）	前年比（％）	経常利益（百万円）	前年比（％）	当期純利益（百万円）	前年比（％）
通期	352	-8.0	353	-4.2	227	17.5

今後の見通し

2021年12月期の連結業績見通しは、売上高は27億63百万円（前期比12.8％増）、営業利益は３億52百万円（同8.0％減）、経常利益は３億53百万円（同4.2％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は２億27百万円（同17.5％増）、営業利益率は12.8％（前期は15.6％）を見込んでおります。

主力事業であるアプリ事業及び広告代理事業は増収増益の計画でありますが、グループ全体の更なる成長に向けて事業ポートフォリオを拡充していく必要があると認識しております。

2021年12月期は、新規事業への積極的な投資を見込んでおり、連結業績見通しとしては営業利益及び経常利益が減益となる見込みです。

親会社株主に帰属する当期純利益は、2020年10月の株式会社テクノロジーパートナーの完全子会社化に伴う影響が主因となり、増益を見込んでおります。

当社グループの属するインターネット関連市場につきましては、インターネット利用者並びにインターネット広告の増加、スマートフォン端末等の新デバイスの普及、及びＳＮＳ等の増加により高成長を続けてまいりました。

今後も市場の成長は継続し、環境の変化及び技術革新も加速していくものと考えておりますが、このような状況を好機と捉え、当社グループの強みであるマーケティングノウハウを活用し、持続的成長の実現に向けた積極的な事業活動を計画的に推進してまいります。

なお、新型コロナウィルス感染拡大に関して、連結業績見通しへの影響は軽微であり見込んでおりませんが、新型コロナウィルス感染症の収束時期や影響範囲等、さまざまな要因により大きく変動する可能性があります。

当該連結業績見通しに影響を及ぼす事象が生じた場合には速やかに公表いたします。

（アプリ事業）

2021年12月期のアプリ事業セグメント合計の売上高は23億41百万円（前期比11.5％増）、セグメント利益（営業利益）は５億11百万円（同6.3％増）を見込んでおります。

アプリ事業につきましては、引き続きグローバル戦略を強化し、ハイパーカジュアルゲームアプリの運用本数の増加による成長を推進してまいります。

2020年12月期は、年度末にかけてハイパーカジュアルゲームアプリ「Ｓａｖｅ ｔｈｅｍ ａｌｌ」が大きく寄与いたしました。

2021年12月期につきましても第１四半期を中心に「Ｓａｖｅｔｈｅｍ ａｌｌ」の業績貢献を見込んでおりますが、新規アプリによる同様の規模感の突出した成果は予算計画上見込んでおりません。

また、国内向けカジュアルゲームアプリは減収を見込んでいる一方で、ハイパーカジュアルゲームアプリにおける国内割合は高まりつつあります。

国内向けカジュアルゲームアプリのリソースの一部をより成長性の見込めるハイパーカジュアルゲームアプリへ移管し、事業全体の継続的成長に努めてまいります。

（広告代理事業）

2021年12月期の広告代理事業セグメント合計の売上高は３億82百万円（前期比16.6％増）、セグメント利益（営業利益）は２億62百万円（同7.3％増）を見込んでおります。

広告代理事業につきましては、ビデオ（動画）広告市場が大きく伸長する中、ウェブマーケティングによるアフィリエイト広告と、運用型広告によるアプリマーケティングを引き続き強化していく方針であります。

また、取引先及び取扱案件を拡充すべく、広告主となる企業への営業活動を強化するために営業社員の増員を推進してまいります。

（その他）

2021年12月期のその他セグメント合計の売上高は38百万円（前期比83.0％増）、セグメント利益（営業利益）は△63百万円（前期は△30百万円）を見込んでおります。

その他の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントではありますが、投資事業、ソリューションセールス事業及び新規事業開発等に取り組んでおります。

2021年12月期の新規事業として、複数の動画関連サービス事業を推進していく予定であり、これら新規事業関連の売上高として23百万円を見込んでおります。

（全社共通）

2021年12月期の全社共通合計のセグメント利益（営業利益）は△３億57百万円（前期は△３億11百万円）を見込んでおります。

当該区分の主な販売費及び一般管理費は人件費であり、人員計画をもとに計上し、２億22百万円（同28.8％増）を見込んでおります。

主に各報告セグメント配賦されない管理部門の増員による増加を見込んでおります。

その他の費用については、前期実績から予想される数値をもとに積み上げ方式により計画しております。

株式会社東京通信「2020年12期決算短信〔日本基準〕(連結)」より

「PER vs PBR」2次元グラフ

2021年12月13日の「終値」を参考にしています

銘柄	株価	1株当たり純利益	1株当たり純資産	PER	PBR
東京通信	1,090	44.61	188.68	24.43	5.78
カヤック	696	33.27	159.78	20.92	4.36
ドリコム	517	57.00	132.91	9.07	3.89
ユナイテッド	2,004	168.07	1,638.03	11.92	1.22

チャート推移

安値「1,062円」

高値「2,572円」